アイネットFXサイトの注目ワード

初めてのFX

世界の通貨

  • JPY
  • AUD
  • CHF
  • NZD
  • USD
  • CAD
  • EUR
  • GBP
  • ZAR
  • DKK
  • HKD
  • NOK
  • SEK
  • 一覧

世界の通貨-ユーロ

欧州連合の基礎情報

面積 424万平方キロメートル
人口 4億9,974万7,211人(EU27ヵ国、2009年1月1日時点)
主要都市 ブリュッセル(欧州委員会)、ルクセンブルク(欧州司法裁判所)、ストラスブール(欧州議会)
委員長 ジョゼ・マヌエル・バローゾ
中央銀行 欧州中央銀行(ECB=European Central Bank)
EU加盟国 オーストリア、ベルギー、キプロス、チェコ、デンマーク、エストニア、ドイツ、ギリシャ、フィンランド、フランス、ブルガリア、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルーマニア、ルクセンブルク、マルタ、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、オランダ、英国
EUに加盟するために必要な条件
地理的要件
ヨーロッパの国であること
経済的基準
市場経済が機能していることと、EU内の競争力と市場力に耐えうること
EC法の総体系の受容
EUの政治目的と経済・通貨同盟の目標に従い、また、EC法の総体系(acquis communautaire)を受け入れること
政策金利の推移(2009年1月~)
政策金利 (%)
2011年8月 1.50
2011年7月 1.50
2011年6月 1.25
2011年5月 1.25
2011年4月 1.25
2011年3月 1.00
2011年2月 1.00
2011年1月 1.00
2010年12月 1.00
2010年11月 1.00
2010年10月 1.00
2010年9月 1.00
2010年8月 1.00
2010年7月 1.00
2010年6月 1.00
2010年5月 1.00
2010年4月 1.00
2010年3月 1.00
2010年2月 1.00
2010年1月 1.00
2009年12月 1.00
2009年11月 1.00
2009年10月 1.00
2009年9月 1.00
2009年8月 1.00
2009年7月 1.00
2009年6月 1.00
2009年5月 1.00
2009年4月 1.25
2009年3月 1.50
2009年2月 2.00
2009年1月 2.00
  • 2011年8月8日現在でのデータとなります。

欧州連合の主な経済指標

四半期ごとの発表
GDP
国内総生産。政府消費、個人消費、固定投資、在庫投資、輸出入から構成される。
月次の発表
経常収支
ユーロ圏への資金流入の度合いを示す指標。
貿易収支
ユーロ圏の輸出入差に関して欧州委員会統計局(Eurostat)が発表。
消費者物価指数(HICP)
ユーロ圏の金融政策に深く関連する指標。
生産者物価指数
建設業務部門および輸入を除いた物価指数。消費者物価指数とともにインフレ指標のひとつとされる。
ユーロ圏失業率
ユーロ圏の労働力人口における失業者の割合。
小売売上高
ユーロ圏における自動車や家庭用品は除いた小売に関する指標。
IFO景況感指数
IFO(Information and Forschung:Institute for Economic Research at the University of Munich)という研究所がドイツにある製造業、建設業、卸売・小売り業など7000社の企業に対して調査し景気の現状と今後半年間の見通しについてまとめたもので日本における日銀短観調査にあたる。
ZEW景況感指数
ドイツの欧州経済研究センター(ZEW)が金融機関や市場関係者に質問しDI方式にて作成した指数。
主要貿易相手国・地域(2007年)
輸出
米国(21%)、スイス(7%)、ロシア(7%)、中国(6%)、日本(4%)
輸入
中国(16%)、米国(13%)、ロシア(10%)、日本(5%)、ノルウェー(5%)

初めてのFXのトップに戻る



店頭外国為替証拠金取引とは、元本や利益が保証された金融商品ではありません。お取引した通貨にて、相場の変動による価格変動やスワップポイントの変動により、損失が発生する場合があります。レバレッジ効果では、お客様がお預けになった証拠金以上のお取引が可能となりますが、証拠金以上の損失が発生するおそれもあります。 お客様の必要証拠金は、各通貨ペアのレートにより決定され、お取引額の4%相当となります。(法人のお客様の必要証拠金は、通貨ペア、取引コースにより1万通貨あたり3,200円から76,000円の範囲内であり、証拠金の約200倍までの取引が可能です。) 当社では、取引手数料、口座維持手数料を無料としておりますが、取引レートの売付価格と買付価格には差額(スプレッド)があり、また諸費用等については別途掛かる場合があります。 当社は法令上要求される区分管理方法の信託一本化を整備いたしておりますが、区分管理必要額算出日と追加信託期限に時間差があること等から、いかなる状況でも必ずお客様から預かった証拠金が全額返還されることを保証するものではありません。ロスカット取引とは、必ず約束した損失の額で限定するというものではありません。通常、あらかじめ約束した損失の額の水準(以下、「ロスカット水準」と いいます。)に達した時点から決済取引の手続きが始まりますので、実際の損失はロスカット水準より大きくなる場合が考えられます。また、ルール通りにロスカット取引が行われた場合であっても、相場の状況によってはお客様よりお預かりした証拠金以上の損失の額が生じることがあります。お取引の開始にあたり、契約締結前交付書面を熟読の上、十分に仕組みやリスクをご理解いただき、ご自身の判断にて開始していただくようお願いいたします。

このページのトップへ